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温泉地に出かけた卒業旅行

高校卒業直前の春休みに、間に良かった友達と卒業旅行を計画してお金もなかったので、近くの温泉バスで行くことになった。平日だったのでお客さんもあまりなかったせいか、温泉も空いていて貸切のような状態で、思った以上に楽しむことができる。 2泊3日の卒業旅行は、非常に思い出に残る旅にもかかわらず、近所でも存分に堪能することができた。
できれば年1回のご家族大勢の国内旅行をするようにしている。メンバーは私達三人の姉妹とその子供たち、時には親も参加している。今年は事情がなかなかつかず、弟、甥と3人で沖縄に行った。甥は今、中学生になってしまうので、すべて揃ってなんてのはもう無理なのかもしれないと思うとさみしく仕方がない。場合によっては、夫婦だけで国内旅行にでも行こうか。
　◇汚泥や灰、満杯目前　東電に賠償請求方針
　福島第１原発事故が主な原因で、県内各地の下水処理施設の脱水汚泥や焼却灰から放射性セシウムが検出されている問題で国は６月中旬、セシウムが一定基準以下なら埋め立て処分を許可した。だが、放射性物質を含む廃棄物の引き受け経験がない埋め立て処理業者が多いことなどから、各自治体の施設では処理が進まず、保管量が増え続けている。県や市町村は保管費用がかさんでいる上、保管場所もなくなりつつあり、今後の対応に苦慮する。県は７月、東京電力に損害賠償を求める方針を固め、費用面の対策にも動き始めた。【渡辺諒】
　■経費は数百万円増
　「１週間に１４〜１７袋の焼却灰が排出される。７月末には置き場がなくなる」
　県が管理する千曲川流域下水道下流処理区終末処理場（クリーンピア千曲）には、長野市や須坂市など４市町村の生活排水が流れ込む。クリーンピア千曲によると、焼却炉の新設に伴って休止した古い焼却炉棟の空きスペースに、１袋約０・５トンの焼却灰を並べている状態。担当者は「使っていない焼却炉棟がなかったら、置き場所にも苦労しただろう」と胸をなで下ろした。
　更に現場の負担になっているのは、灰の袋詰め作業だ。放射性物質が検出される以前は、週１回、セメント業者の１０トントラックが来て、職員１人が立ち会って約２時間で搬出が終了していた。しかし、搬出不可能になってからは週１回、施設の職員７人が１日がかりで袋詰めし、フォークリフトなどを使って空きスペースに移動させている。
　担当者は「慣れない作業で大変だ。暑い中、防護服やマスクを着用する必要もあり、職員への負担は大きい」と困惑する。４日までに県管理の施設で、人件費や袋の購入費などに計数百万円かかったという。
　■用地めど立たず
　県は４日の県議会環境委で、処理場に仮設の保管場所の建設を検討中と明らかにした。委員は「住民が不安にならないよう、コストにとらわれずしっかりとした建物を造るべきだ」と注文。県は「灰に混じった放射性物質が飛散しないように工夫する」と応じた。県環境部の荒井英彦部長は「原因者負担の考えから、保管に伴う人件費や仮設施設の建設費など、東京電力に損害賠償を求めていきたい」と明言した。
　今後、埋め立てを進めるにしても課題は多い。県生活排水課によると、セシウム１３７は半減期（放射能が半分に減る期間）が３０年と長く、埋め立て地の長期的な管理責任やモニタリングなどの体制整備が必要になるという。県は民間の埋め立て業者を集めた説明会を開き、意思疎通を図る考えだ。
　県は埋め立て処理に向けた準備に取り掛かるが、埋め立て地選定のめどが立ったわけではない。県民との合意形成や、埋め立てた場合の周辺環境の維持など、乗り越えるべき課題は山積している。
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　■ことば
　◇セシウム
　ウランが核分裂した際に生じる放射性物質。人体に取り込まれやすく、消化器や筋肉に放射線を浴びせ、がんや遺伝障害の原因となる。半減期はセシウム１３７が３０年と長く、セシウム１３４は２年。核実験や原発事故で最初に見つかる「死の灰（放射性降下物）」の一つとして知られる。

７月９日朝刊

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　県議会６月定例会は８日、３月の県北部地震や東日本大震災への震災対策費などを盛り込んだ１４７億４１００万円の補正予算案など２４議案を可決し、閉会した。
　補正予算には国の被災者生活再建支援制度の対象にならない半壊世帯への県独自の災害見舞金の増額費などを盛り込んだ。閉会後、阿部守一知事は「補正予算の効果が出るよう早く執行したい」と述べた。【仲村隆】

７月９日朝刊

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　松本市の松本城管理事務所は、６月末の震度５強の地震で「城に軽微な被害があった」のを逆手にとり、９、１０両日と１７日に「堅牢！松本城ツアー」を実施する。事務所の大石幹也所長は「これだけ古く大きな建物が地震に耐えられる先人の工夫を、多くの人に知ってもらいたい」と呼び掛けている。
　松本城の天守閣は国宝に指定されている。事務所によると、地震で大天守や乾小天守の内壁に約３０のひびが入ったが、構造や安全性に影響はなかった。地震当日から通常通り入場できたが、全国に被害が報じられたこともあり、３日までの４日間で入場者は前年同期より約５％減った。
　事務所は城の耐震性に焦点を当て、石垣や柱、土壁などの特徴を紹介するツアーを企画。現地で図面を示しながら、あまり知られていない城の構造について説明する。
　ツアーは午前９時半▽同１１時▽午後１時半▽同３時−−からの計４回。定員各３０人。城観覧券と、電話による事前申し込みが必要。先着順。問い合わせは同事務所（０２６３・３２・２９０２）。＠山本英俊を追加しました。【大島英吾】

７月９日朝刊

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